スタジオ利用規約
第1条(適用)
本利用規約は、ヨガスタジオ(以下「当社」といいます)が管理運営するヨガスタジオ(以下「本スタジオ」といいます)の施設利用者(本スタジオの業務に従事する者を除き、本スタジオの施設内に入館・入室した全ての方をいいます)に対して適用されます。
第2条(利用資格)
本スタジオの施設は、次の各号の条件をすべて満たす方に限り利用できます。
①本スタジオの会員、又は本スタジオの規約により利用が認められた方。
②利用に支障のない健康状態であると自ら申告し、自らの責任において利用される方。
③クラスに参加することにより、事故や怪我をする可能性がある事を理解し、参加に関連したリスクを自ら引き受ける方。
④クラスの参加に支障をきたす恐れがある健康上やその他の問題がないことを表明する方。
⑤クラスの参加に際し、自己の所有物は自ら管理し、自己の所有物の破損については自らの責任を負う方。
⑥(女性の方のみ)妊娠中にクラスを参加する場合は、安定期に入ってからマタニティ対象クラスのみに参加する方。
第3条(利用の禁止)
1.第2条にかかわらず、次の各号のいずれかに該当する方は、本スタジオの施設を利用できません。
①本利用規約に違反し、又は違反するおそれのある方。
②本スタジオの名誉又は信用を傷つけ、又は傷つけるおそれのある方。
③本スタジオの秩序を乱し、又は乱すおそれのある方。
④暴力団関係者の方。
⑤刺青のある方。
⑥医師等により運動を禁じられている方、又は妊娠されている方。
⑦飲酒、薬物の摂取等により、正常な施設利用ができないおそれのある方。
⑧その他当社が施設利用が適切ではないと認める方。
2.前項の各号に該当するか否かの判断にあたっては、当社は理由を示すことなくその裁量により判断できるものとし、施設利用者はこれに異議を述べないものとします。
3.前々項の5号、6号ないし7号のいずれかに該当する方であっても、当社の判断により施設の利用を認める場合があります。かかる判断にあたっては、当社は理由を示すことなくその裁量により判断できるものとし、施設利用希望者はこれに異議を述べないものとします。
第4条(利用可能日時)
本スタジオ施設の利用可能な日時は、本スタジオが施設が別途定める営業日・営業時間内とします。
第5条(利用の方法)
1.施設利用者は、施設へ入館・入室するとき、及び退館・退室するときに、本スタジオ所定の手続を行わなければなりません。
2.施設利用者は、施設の利用にあたり、本利用規約及び施設に掲示してある利用方法を遵守しなければなりません。
3.施設利用者は、施設の利用にあたり、本スタジオの指導員又は従業員の指示があったときはそれに従わなければなりません。
第6条(禁止行為)
施設利用者は、施設内で次の各号に該当する行為をしてはなりません。
①施設の秩序又は風紀を乱す行為。
②自己又は第三者の安全又は健康を害し、又は害するおそれのある行為。
③物品販売及び広告宣伝等の行為。
④他人に迷惑を及ぼしたり、不快感を与える行為。
⑤施設内の内装又は設備を変更する行為。
⑥施設内での携帯電話などを含む、カメラ・録音録画機器での撮影・録音・録画。
⑦その他上記各号に準ずる行為。
第7条(施設からの退去)
施設利用者は、以下の場合に本スタジオの指導員又は従業員より施設からの退去を求められたときは、それに従わなければなりません。
①本利用規約に違反し、又は違反するおそれのある場合。
②本スタジオの施設内における秩序を乱し、又は乱すおそれのある場合。
③次条に定める場合。
④その他本スタジオが必要と認めた場合。
第8条(施設の閉鎖)
本スタジオは、施設の営業時間中であっても本スタジオの判断により施設の全部又は一部を閉鎖することがあります。
第9条(私物の管理)
1.施設利用者は、施設利用中、自らの責任において私物の管理を行うものとします。
2.施設利用者は、施設内のロッカー以外に私物を置く場合、紛失、破損、盗難等のいかなる場合も自らの責任とし、本スタジオに対し一切の賠償を求めないものとします。
第10条(損害賠償責任)
施設利用者に財産上人身上その他の損害が発生した場合、当社に帰責事由なきときは当社は一切責任を負わず、当社に帰責事由あるときは、当社に故意又は重過失ある場合を除き、1件当たり10,000円(税込)をもって当社の責任の上限とします。
第11条(会員の損害賠償責任)
施設利用者が、本人の責より当社又は第三者に損害を与えた場合、当該利用者がすべての責任を負うものとします。
第12条(不介入)
施設利用中に生じた施設利用者間のトラブルに関して、当社は施設管理者として施設管理に必要な範囲でのみ介入するものとし、施設利用者間の任意交渉、仲裁、民事手続または刑事手続などにおいて、当社は協力義務等何らの義務を負わないものとします。
第13条(本利用規約の改訂)
1.当社が必要と認めた場合、当社は本利用規約の改訂を行うことができるものとします。
2.改訂後の規約は、当社が当社ホームページ上や施設内掲示板などで告知したときから効力を生じるものとします。
第14条(合意管轄)
本利用規約に関する一切の紛争、請求等については、東京地方裁判所を第一審の専属的合意管轄裁判所とします。
月会費メンバー規約
第1条(定義)
1.月会費メンバーとは、「プレミアム」「スタンダード」「ライト」の3種類のメンバーをいいます。プレミアムはレギュラークラス通い放題、スタンダードは月6回、ライトは月4回受講できるメンバーです。
2.ロハスメンバーとは、2014年12月30日までに申し込みをいただいた、レギュラークラス通い放題のメンバーをいいます。※現在はこちらのプランは募集しておりません。
3.本規約において「会員」とは、月会費メンバーおよびロハスメンバーを指します。
4.料金やサービス内容の詳細につきましては、スタジオ受付、ホームページに記載のとおりとします。
第2条(入会・お支払い)
1.本会員は4ヶ月間を最短契約期間とし、4ヶ月経過後は1ヶ月毎の自動継続とします。ただし、キャンペーン利用時など最短契約期間が異なる場合があります。
2.月会費は、入会申込み時に2ヶ月分の会費と施設維持管理費が登録クレジットから即日決済されます。
3.決済日は該当月の前月20日とします。また、クラス受講の有無・回数に関わらず、月会費と施設維持管理費のお支払いは必要となります。
4.理由のいかんを問わず、月会費と施設維持管理費の決済が確認できなかった場合は、メールにてお知らせしますので、速やかにクレジットカード情報の確認をしご対応ください。
5.お支払いが滞った場合、緊急連絡先などにご連絡させていただく場合があります。
6.会員としてご利用いただけるのは、登録されたご本人様に限ります。また、会員資格を譲渡することはできないものとします。
第3条(退会)
1.退会手続き方法はメンバーサイトにログインをして「契約管理」から行ってください。
2.退会手続きが完了していない場合、毎月会費と施設維持管理費の決済が継続されますのでご了承ください。
3.最短契約期間中に退会される場合、妊娠、ケガ、病気等理由のいかんにかかわらず、解約手数料として1か月分の月会費と施設維持管理費を頂戴いたします。
4.退会の手続きは、ご利用最終月の当月9日までに完了してください。期日を過ぎてからのお手続きは翌月末日の退会となります。
(例:3月末日での退会希望の場合には3月9日までにお手続きを完了してください。)
5.会費のお支払いを怠ったとき、月会費メンバーおよびロハスメンバーの資格を喪失する場合があります。
6.退会後、再入会の際、キャンペーンの内容により特典ご利用によるご入会ができず入会金がかかる場合があります。
第4条(プラン変更/休会)
1.プラン変更/休会のお手続き方法はメンバーサイトにログインをして「契約管理」から行ってください。
2.お手続きは、変更/休会希望月の前月9日までに完了してください。
(例:3月から変更を希望の場合、2月9日までにお手続き)
3.種別変更の場合、変更にかかる手数料はございません。最短契約期間については入会時の情報が引き継がれます。
4.休会は1か月ごとに申請が必要になります。休会月後は自動で元のプランに戻ります。休会を継続希望の方は都度手続きが必要となります。
5.休会中は手数料として1,100円(税込)/月のお支払いが必要になります。
第5条(繰り越し)
スタンダードは最大2回/月、ライトは最大1回/月の繰り越しが可能です。繰り越した回数は翌月1日から末日まで有効とします。
第6条(キャンセルポリシー)
クラス開始15分前までにメンバーサイトの予約状況からキャンセルがされない場合、無断キャンセルとなり1回分消化となります。また、定めた回数無断キャンセルをすると、予約の制限が掛かります。
第7条(その他)
1.スタジオで取扱う会員の「個人情報の取扱い」につきましては、ホームページ上に定めている「プライバシーポリシー」に従って管理するものとします。
2.スタジオのご利用方法においては、ホームページに記載の「スタジオ・ヨギーご利用について」のとおりとなります。
3.住所、電話番号、メールアドレスの変更があった場合は、メンバーサイトのマイページにて変更のお手続きください。
4.ご契約の変更を希望する場合は、変更月の前月9日までにマイページ「契約管理」からお手続きください。
5.当スタジオが必要と認めた場合、本規約を改定いたします。その場合、改訂した規約がすべての会員に適用されるものとします。
6.当スタジオが規約を改定する場合、会員に通知あるいは各スタジオに提示するものとします。
令和7年 4月1日改定